ご自身が行う調査にスクリーニング調査が必要か、判断する方法をご紹介いたします。
判断方法
スクリーニングが不要の例:
20~30代の子供がいる女性、500名のアンケートを集めたい場合
基本属性情報に「年齢」「性別」「子供の有無」の項目があり、対象者に直接配信が可能です。
賃貸住宅に住まわれている方、150名のアンケートを集めたい場合
拡張属性機能に「居住」項目があり、対象者に直接配信が可能です。
①②のような場合は本調査から実施を頂いて問題ございません。
スクリーニングが必要な例:
週3回以上コンビニエンスストアで買い物をする20~60代男性、100名のアンケートを集めたい場合
基本属性情報に「年齢」「性別」の項目はありますが、コンビニエンスストアで買い物をするかどうかの項目はない為スクリーニングが必要です。
20~60代男性100名に対して本調査を実施すると、週3回以上コンビニエンスストアで買い物をしない方を含めた100名を回収してしまいます。
この様な場合は、スクリーニング調査にてコンビニエンスストアの利用頻度を聴取頂き、該当する方に対して本調査を実施致します。(下記図のイメージです)
本調査で週3回以上コンビニエンスストアで買い物をする20~60代男性(以下、対象者とします)を100名集めるには、
まず、対象者をスクリーニング調査で170名確保する必要がございます。
なぜ170名かと言うと、スクリーニング調査から本調査を回答する方の割合は一般的に6~7割ほどと言われており、すべての方が本調査を回答するとは限らない為です。
※スクリーニング調査は5問迄設定可能であり、設問数で料金の変動はありません。
※スクリーニング調査の料金は以下となります。最低料金は~2,000人で10,000円(税抜)で、+2,000人ごとに+10,000円です。
下記表は~10,000人までの表記ですが~10,000人以上の配信も可能です。
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